米「CNN」は、アメリカのスーパーの炭酸飲料の棚から「ダイエット」という名前のついた製品が以前に比べて少なくなった、と報じている。
同メディアは、食品企業の「ペプシコ・ビバレッジ・ノース・アメリカ」のチーフ・マーケティング・オフィサーの「若い人たちは 『ダイエット 』という言葉を好みません」「Z世代は、このところダイエットをしたがりません」というコメントを紹介。同社のペプシコーラはすでに2016年に「ペプシ・マックス」を「ペプシ・ゼロシュガー」としてリブランディングしたという。
だが、「ダイエット」炭酸飲料の売上高は2018年から約19.5％増加しているのに対し、同時期の普通の炭酸飲料ははわずか8.4％。決して「ダイエット」炭酸飲料自体の人気がなくなっているのではないというデータも。
また、ダイエットという言葉には節制や、欠乏といったイメージがあるかもしれないが、「ゼロ」という言葉にはネガディブな意味合いが少ない、という市場調査会社「ミンテル」が昨年4月に発表したレポートにも同メディアは言及している。
「ダイエット文化」への嫌悪感
英紙「デイリー・メール」も「Z世代はダイエット炭酸飲料を全滅させているのか？」などと題した記事を掲載。
同紙は2018年の「ミンテル」社のレポートを引用。この調査によると、Z世代のほとんどが、食べ物や飲み物の糖分を基準に禁止されてきた家庭で育ち、その影響が残っているという。さらに、この世代は健康への意識も高く、ダイエットよりも、総体的な健康に注目していると同紙は記している。
メアリヴィル大学の社会学教授のラヤネ・ストリーターの「ソーシャルメディアは身体やダイエット文化に関するナラティブを変え、若い世代がダイエット文化について語り、反発するための身近なプラットフォームになっている」というコメントを同紙は紹介している。
「ステルスモードになっただけ」
英紙「ガーディアン」は、このトピックについて「Z世代は本当にダイエットを全滅させたのか、それとも名前を変えただけなのか？」と題したコラムを掲載。「ダイエット」という言葉と、それに伴う厳格なカロリー計算は、何年も前に廃れ始めており、自分のありのままの身体を愛する「ボディ・ポジティブ」が流行し、自分の体に満足していないという考えは、多少恥ずかしいものになった、と記している。
しかし、人々はダイエットについて語るのをやめ、「ウェルネス」や「クリーン・イーティング」といった、ダイエットを装ったような概念を口にするようになっただけで、「ダイエット」は死んだわけではなく「ステルスモードになっただけ」だ、とコラムを締めくくっている。
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